【自己防衛:学習編】チャンス?若手IT人材不足の現状

こまたくん

IT人材が足りないって聞いています。具体的にどんな感じに足りないのか? また、僕らはどうしたら良いかアドバイスをお願いします!

おさじ所長

はい、了解です。今回は経産省の資料とIPAの資料をエビデンスにして現状を理解して、その打開策としてリスキルのお話しをお伝えしますね!

今回は、経済産業省の公開資料を引用して「IT人材不足」の現状を理解し、それに対して国はどう考えていて、さらにその国にちょっと期待できない施策についても理解して、それではどうしたら良いかという事を、現在、複数のIT関連企業で様々な立場で企業顧問をしている『おさじ』のお勧めについてもお伝えしたいと思います。

結論:IT人材不足は深刻、特に若手人材が不足している。しかし、日本のIT人材育成施策は米国に大きく遅れているが、企業にも再教育する余裕がない。自己防衛のためにも、無償教育サービスや有償教育サービスを上手に使い、自己のリスキルを実現しよう!

目次

IT人材不足の現状

経済産業省では、IT人材の需給モデルを構築し、既存の統計調査等のデータをもとにわが国IT人材数の推計を行っています。今回は経産省とIPAが発行している以下資料の中で、皆さんに有用な部分を共有するかたちで説明してみたいと思います。

出典:経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課 (IT人材育成の状況等について)より

https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s03_00.pdf

まず、経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課 が作成した「第4次産業革命スキル習得講座認定制度(仮称)」に関する検討会で作成した参考資料『IT人材育成の状況等について』では、若年層の人口減少に伴って、2019年をピークにIT関連産業への入職者は退職者を下回り、IT人材は減少に向かうと予想されていました。

実際、IT導入の現場にいる身からすると、そのことは予測通りになっており、それを体感して感じている紛れもない真実であることを知っています。

また、上記資料では、「IT人材の平均年齢は2030年まで上昇の一途をたどり、高齢化が進展すること」も予想していました。

実際、DX化プロジェクトの現場では、私のような現役を退いていたような年齢の者たちがいまだに活躍しているのが日本の現実です。

さらに、同資料では、IT需要予測から推計されるIT人材需要との需給ギャップから、2030年までのIT人材の不足数を推計すると、労働集約業態となっている日本のIT人材の低生産性を前提とすれば、将来的に40~80万人の規模で人材不足が生じる懸念があることも試算しています。

苦肉の策? リスキル

こまたくん

突然、「リスキル」とか、言われても、なんのことやら、さっぱりわかりませ〜ん!

おさじ所長

「リスキル」とは、英語のre-skillが語源となっている言葉です。 従業員に新しい能力や技術を習得してもらうことで、企業の生産性向上や従業員自身の能力向上を目指します。 2021年のダボス会議において、リスキルの重要性が提唱されたことで大きく広まった概念です。

IPAが作成した DX白書2021 (日米比較調査にみる DXの戦略、人材、技術)では、DXの推進の担い手である社員の学び直し(リスキル)への取組の重要度が増しているとしていました。

これは至極当然の成り行きです。そもそもIT人材がいないので、いる人材のスキル・トランスファーをさせて、それを「リスキル」としているわけです。

出典:IPA DX白書2021  日米比較調査にみる DXの戦略、人材、技術 より

https://www.ipa.go.jp/files/000093699.pdf

同資料では、AI、IoT、データサイエンスなどの先端技術領域に関する社員の学び直しの方針を尋ねた結果を下図のようにまとめています。

こまたくん

これを見ると、日本は緑のところ(実施していないし、検討もしていない)が多くないですか!

おさじ所長

米国企業は、「全社員対象での実施」37.4%、「会社選抜による特定社員向けの実施」34.7%と、実施しているという回答が高く、72.1%が企業として方針を明確に持っているとし、
日本企業では、企業として方針を明確に持っている企業が24%なのに対して「実施していないし検討もしていない」が46.9%であったとしています。これは確かに少ないですね!

また、社員のITリテラシーの向上に関する施策状況を尋ねた結果を示す(図表13-7)。日本企業は「社内研修・教育プランを実施している」が22%に対して、米国では54.5%である。日本企業は「実施していない」が53.7%であり、日米で施策の実施状況に大きな差が出ていることがわかる。

日本企業と米国企業で学び直しに関する方針の有無の差が大きいことがわかりますね。

白書では、「日本企業は、社員の学び直しの検討に着手し、自社の方針を定めて、全社員対象でのプログラムや会社選抜による学び直しのプログラムに取組むことが望まれる」としているが、そんな呑気なことを言っている状況では無いですよね。

おさじ所長

企業がやってくれないんであれば、自分たちで自衛策を考えておく必要があるのではないかとおさじは思っています。

こまたくん

待ってました!何か良い自衛策があったら、教えてください!!

自分で始める「リスキル」

待っていても何も始まらないのが現実です。

ここでは、無償でも勉強できるプログラム講座と、有償のものをご紹介します。

Googleの無料リスキルプログラム

Grow with Google
おさじ所長

こちらは様々なコースがありますので、ご自分のリスキル目的に合わせたものを検索してみてください。私もAIの無償コース(認定書付き)を受講しました。

Googleのサービスはこちらから閲覧可能です。

こまたくん

自己学習では続けられるか自信がないので、講師付きで何かお勧めがあったら教えてください!

おさじ所長

こちらは企業向けですが、eラーニングも講師による研修も用意しているサービスがありますので、興味があれば、こちらをご覧になりリスキルを検討していない会社にも進言してみたらいかがですか?

eラーニングも講師による研修も用意しているサービスがありますので、興味があれば、こちらをご覧ください。
(画像をクリックするとそのサイトに移動します)

こまたくん

有償サービスは個人では申し込むのはハードルが高いので、こちらのサイトを会社の情報は教育担当の人に共有してみますね!

おさじ所長

自己投資をしても良ければ、個人でも向けでも継続率94.5%と非常に高いこちらのサイトもお勧めです。参考までにこちらに貼り付けておきます。

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